こんにちは、ゆるカピです。
本日は、今話題になっている在宅勤務について、在宅勤務に関する本を紹介しながら今の動向を解説していきます。
質問ですが、あなたは仮に社会人だとして、在宅勤務の会社に勤めていますか。
今回の記事に関して、もし、在宅勤務を導入していない会社に勤めているなら、
- どんな感じなのか知りたい
- 在宅勤務の実態を知りたい
と考えているのではないでしょうか。あるいは、現在在宅勤務をしていて悩みがある人だったら、
- 自分と同じように困っている人はいないか知りたい
- 解決策を知りたい
と考えるでしょう。
私自身、現在在宅勤務を実施している企業に所属しています。
ざっくりとした全体像を本の紹介も合わせて解説し、私自身の体験も交えた実態について解説していきたいと思います。本のタイトルは、「在宅勤務（テレワーク）が会社を救うー社員が元気に働く企業の新戦略」です。
Amazonプレミア会員ならKindle（スマホのアプリでも大丈夫です）で無料で読めるので、スキマ時間にぜひ読んでみてください。小難しい内容でもないし文章の太字だけを追っかけるだけでも内容は理解できるので、サクッと読めるはずです。
本の内容をざっくり解説
本はどんな内容だったかというと、在宅勤務の全体像が書かれていて、
- どんな目的で導入したらいいのか
- どんな課題があるのか
- 対処法はどうなのか
について、章立てでわかりやすくまとめられています。
私自身、最も驚かされたのはこの本が刊行されたのが2014年2月で、5年以上経っているのに今現在と大して状況が変わっていないことです。
この本は古い本になりますが、在宅勤務について理解するには十分です。
合わせて「Grow with Google」というGoogleが提供している無償の動画コンテンツを視聴するのもおすすめです。
在宅勤務をする会社のメリット
著者は在宅勤務を導入すると会社が救われると主張しています。
その理由は、
- 社員が辞めずに働ける
- 社員が元気になる
- 休業中の社員が減る
- コストが削減できる
- 災害時も業務が継続できる
- 生産性が向上する
としています。それぞれの項目の理由は本を読んで確認してみてください。いずれにしても、これだけ会社に導入するメリットがあるということです。
特に注目すべきなのは⑥の生産性の向上についてです。
実際、生産性は向上しています。
内閣府の年次経済報告書（平成30年）の「働き方・教育訓練等に関する企業の意識調査」（PDF注意）によると、
労働生産の伸び率は、テレワークを実施している企業で13〜18%程度の生産性が向上している
という結果が出ています。
在宅勤務が注目される理由
在宅勤務が注目されている理由は3つあります。
- 労働意識の変化
- 少子高齢化による労働生産人口の減少
- ICT環境の進化
労働意識の変化
ひと昔前までは9時-17時で通勤したり長時間労働で会社に滅私奉公するのが当たり前の時代でした。
しかし、最近では労働環境を重視する動きが活発になり、社員に不当な労働を強いればすぐにネット上で炎上したり、ワイドショーに取り上げられたりするように世間の働き方に対する見方が変わってきています。
少子高齢化による労働生産人口の減少
少子高齢化によってどの業界も人手不足の状態です。
子育てや親の介護、心の病気を患ってしまったという場合でも、なんとか仕事を続けられるようにしたいという働く側の需要と、働き手を確保したいという企業側の需要から在宅勤務が注目されています。
ICT環境の進化
在宅勤務に関して言えば、これが一番大きな要因だと思います。
ここ数年で、Web会議ならZoom、チャットツールならSlack、そのほかGoogleが提供する無料のツールなどさまざまなICTツールが登場しました。
また、クラウド上でファイル管理するドロップボックスやBoxなどのサービスが充実してきたことも大きいでしょう。
在宅勤務の課題
在宅勤務にはいくつか課題があります。この本が出版された2014年から現在に至るまでこの状況は変わっていません。
- 在宅勤務に適した仕事の作り方
- 勤怠管理の方法
- 業務の社内コミュニケーション
- 緊張感の作り方
- 在宅勤務できない社員の不公平感の解消
いずれも、在宅勤務を実施するうえで避けて通れない課題だと考えられます。
今の在宅勤務（テレワーク）事情はどうなのか
それでは、今の在宅勤務はどうなのかというと、先ほども触れたとおりあまり大して変わっていません。
総務省の情報通信白書（平成30年調査）によると、企業のテレワークの導入率は2018年時点で19.1%と、まだまだ少ない印象を受けます。
さらに、企業の規模別で見てみると、大企業で46.6%、300人未満の従業員規模の企業で14.5%と大きな開きがあります。
また、最新の情報では、経団連が全会員企業1470社を対象に、新型コロナウイルス感染拡大防止策としてテレワーク・在宅勤務の実態調査をしています。
調査では実施企業は97.8%と高い水準を出していますが、在宅勤務者数はいまいち伸びていないという実態が明らかになっています。
大企業ですら、政府が求める人と人との接触を「最低7割、極力8割」減らす目標達成は難しいのが実情です。
経団連では、中小・小規模事業者向けにテレワーク緊急導入に関する動画を公開しています。動画の講師は今回ご紹介した本の著者 田澤由利さんが担当しています。気になる人はチェックしてみてください。
浮き彫りになる課題
今現在、全国緊急事態宣言を受けて、子育て中の人や親の介護のためにしていた人以外でも半ば強制的に在宅勤務するようになっています。
在宅勤務をする人が増えると、在宅勤務の課題を気にする人が増えてくるのも自然な流れだと思います。
先ほど、在宅勤務の課題を6つご紹介しました。私自身、在宅勤務をしていて特に気にしているところは、
- 自己管理が今まで以上に必要
- 仕事をサボる人が出てくる
です。
自己管理が今まで以上に必要
仕事のスケジュールはもちろんのこと、ずっと在宅になることで運動しなくなったり食事が偏ったりしてしまう恐れがあります。
また、次に挙げる仕事をサボるにも関連することですが、仕事のモチベーション維持や緊張感を保つことの難しさもあります。
さらに、今のコロナ禍では外出自粛であるため、体調を崩すリスクが高まります。毎日半ば強制的な在宅勤務の状況が続けば、心の病気になってしまう可能性も十分に考えられます。
仕事をサボる人が出てくる
仕事をサボる人は間違いなく出るでしょう。
そもそも在宅でなくてもサボる人はサボります。サボったとしても、きちんと成果を出せるか、上司や会社の上層部のマネジメント力がこれまで以上に問われるようになると思います。
場合によっては、海外のようにジョブ・ディスクリプション（職務記述書）も必要になる未来がくるかもしれません。
また、仕事をサボらせないように、社員を監視するツールが一部で話題になっています。もともと業務を効率化するために作られたものですが、監視することが当たり前になってしまっては仕事どころの騒ぎではないでしょう。
まとめ
以上、本の紹介と今の在宅勤務の実態について解説してきました。
新型コロナウイルス蔓延に伴って、一気に話題性が高まった在宅勤務ですが、実際に経験してみて、いい面も悪い面も両方あぶり出されてきた印象です。
私自身は在宅勤務導入に対して、ポジティブなイメージを持っていたので、この機会にたくさんの人と課題の共有ができればいいなと感じています。
今回、建築業界や私自身の話の深掘りはできていません。まだまだ情報が少ないというのが理由ですが、まとまり次第、別の機会にでも記事にしたいと思います。
それでは、また。
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